Fortune Global 500 の2022年版が8/3に米国系雑誌フォーチュンから発表されました。Global500は世界の中で売上規模の大きい500社をノミネートしたもので、日本からは47社がランキング入りしています。
このうち大阪に本社を置く企業は以下の6社です。
- 伊藤忠商事
- 日本生命
- パナソニック
- 大和ハウス
- 住友生命
- 住友電気工業
2015年度から2社減の結果に
7年前の2015年度には8社の在阪企業がランクインしていました。2015年と2022年を比較したものを下表に表しています。
ランク外になったのは関西電力とシャープの2社
比較すると5年のうちにランキングから外れたのは関西電力とシャープの2社であることが分かります。ランクインするための必要売り上げが7年間で、23,720(m$)→28,649(m$)と1.2倍に増えており、ランキングに入り続けるには年率3%の成長を続ける必要がありそうです。
残った企業にも違いが
またリストに残留した6社も数字を見ると傾向が異なることが分かります。伊藤忠商事の売り上げ爆増はともかく、大和ハウスや住友電工も安定成長しています。一方で停滞気味なのはパナソニック、色々な取り組みをチャレンジしているのですが、まだ結果が出ているとは言い難い状況です。
2社の返り咲き、他社の新規ランクインはあるか?
では今回ランク外に出てしまった2社や、それ以外の企業で新規ノミネートされそうな企業はあるでしょうか?今回は売り上げの大きな在阪企業に絞って、成長率から将来のランク入り可能性を検証します。
現時点で売り上げ2兆円を超えている在阪企業は上記の通りです。このうち2016→2021の5年間成長率が最も高いのはダイキン工業で、次いでクボタとなっています。このうちダイキンはランク入り閾値の3兆2373億円(円換算)に近接しており、このまま成長すると来年度にはランク入りする可能性があります。
円安が改善されることが前提条件
しかし上記は円安の改善が前提条件となります。Fortune2022では1ドル=113円で換算されていますが、このままですとFortune2023は1ドル=130円ほどになってしまいます。ダイキンのランク入りどころか、住友電工・住友生命が逆にランク外に出てしまう可能性もありそうです。